「首都圏だけでなく県内でもエンダイブを味わってほしい」と力を込めて話すのは、山陽エンダイブ部会の藤原芳雄部会長（81）と藤原悦夫副部会長（76）。従来から７割以上を首都圏に出荷してきましたが、県内での消費拡大へ新たな活路を模索しています。
　長引く新型コロナウイルスによる外食産業の落ち込みで需要が激減。値崩れもあり、売り上げが４分の１に減少する時期もありました。苦肉の策として出荷量を制限。農家によっては、生産量の３分の１にあたる約1500玉を廃棄処分するなど、苦境に立たされています。
　打開策として地元での認知度向上・消費拡大を計画。地元メディアを活用した積極的なＰＲのほか、直売所「百菜市場和気店」などで恒常的な販売に乗り出しました。
　部会をけん引する２人も、栽培歴15年以上のベテランですが「こんな状況は初めて。消費が少しずつ戻っているので、産地を守るためにも今が正念場」と口をそろえます。